前の前のエントリーで、広報が会社の活動にグルーヴを生み出す、社員一人ひとりがグルーヴに必要なリズム隊、みたいなことを書いた。広報活動における社員参加のグルーヴについては、いずれ少し踏み込んで考えてみなきゃと思ってます。
それはそれとして、社員が広報活動に参加する最もベーシックな機会としての取材対応については、いま一度原則をおさえておきたい。
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何かに取り上げられたり、また流行のサービスを扱っているという事で、いろいろなメディアから取材依頼がくることがありますよね。
未熟な広報の方だと舞い上がってしまうのではないでしょうか。
単に社長のアポを取って、会議室をおさえて、記者に日時を連絡して、当日同席して終わり。
掲載誌が来たらそれに付箋をつけて社内回覧といった流れでしょうか。
その取材に自分も立ち会いましたという自己満足感。社長の隣に座っている偉くなったような優越感。
私もとても未熟だったときに体験したような少し苦い思い出があります。
実はこれ、とても危険だったりするのです。
以下が社長取材で想定される出来事です（創作です）
「本社の外国人が来日するんでインタビューを！」こういう依頼を、私が記者だったときに何度も受けた。
その外国人が、超大物のCEOだったり、読者が喜ぶようなおもしろい話が聞けたり、新製品やサービスのまだ出ていない話が聞けたりするなら意味がある。
ただ、新製品もない、製品のロードマップは話せない、とにかく、来日しちゃうんだから、なんとかインタビュー入れてくれと言われたから、うまくまとめてくれ、みたいな場合もある。
取材は、読者の気持ちを考慮し、ニュース性があるかも考慮して実施をしている。取材依頼を全部鵜呑みにして記事にしていたら、企業側の論理で伝えたい事ばかりになり、つまり広告的な内容ばかりになってしまう。そんな内容では読者は離れてしまう。では、どうするか。
復興相の発言が問題になり、辞任までには至らなかったが謝罪となった。最近、ほんとうに政治家の失言、方言、暴言が多い。たしかに二の句がつげぬみっともないものもたくさんあったけれど、一方で、今回の発言のてんまつも含め、日本全体が言葉に対して不寛容になっていると感じます。
前の前の首相のように言葉がライトすぎるのも問題だけど、政治家が美辞麗句や耳障りのいい言葉でその場しのぎを繰り返したら、わが国を生き返らせるための議論はできない。国民の同意も得られない。メディアの揚げ足取りに屈せず、自分自身の言葉で語ってもらいたい。
企業でも、社会から信頼を得ようとするならば、積極的な情報発信が不可欠だ。それも、経営者や社員のおなかの底から出てくるリアリティーに満ちた言葉に意味がある。特に経営者には、記者発表会やメディアのインタビューなどの広報活動において、業界の展望や会社の方針を自分の言葉で堂々と語ることが求められる。記事になったあとのことを必要以上に恐れる必要はない。ただし、細心の準備は怠ることなく。
取材を受けるときに、いつも登場する人を決めておくということは重要です。顔も覚えてもらえますし、その人と記者との間でいい人間関係ができれば、いろいろと詳しく聞いてもらえます。毎回違う人が出てくると一貫性がなくなってしまいます（注：プロダクトごとに担当が違う場合はそれぞれの担当が登場していいと思います）。
外国人のインタビューアレンジを満足いくものにするのは、それほど簡単ではない。特に通訳を通して行う場合はとても気を使う。
あたりまえですが、もっとも神経を研ぎ澄まさなければならないのが、インタビュアーの繰り出す日本語の質問が通訳を介してきちんと伝わっているか、ということである。
外資系企業では海外の本社からいろんな人がやってくる。トップセールスということもあれば、日本法人では対処が難しい分野の問題解決のためということもありましょう。
そして、少なからず広報には「本社から外人がくるんだけどインタビューをセットしてくれない？」という要望がくるのではないでしょうか。これが広報にとって格好の情報発信の素材になることもあれば、うーん？となってしまうこともある。